トーキョーハーバー

コンサルティングの現場から

英語、ロジック、数字

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世の中ではダイバーシティの必要性が叫ばれている。METIがまとめた「ダイバーシティ2.0行動ガイドライン」によると経営は「企業の成長の源は人材にあり、性別や国籍、人種に関係なく、能力のある人材がその能力を十分に発揮し、活躍できる環境が必要である」ことを明確にするべきと謳っている。

 

企業活動のグローバル化が進み、また国内では労働人口が減少する中ではダイバーシティは必要であるし避けられないと私自身も思っている。しかしダイバーシティが進むということは多様な考え方・価値観を持っている集団になることを意味するのであり、それをまとめて高い付加価値を出すためにはこれまで以上にコミュニケーションが大事になる考えられる。

 

多様な考え方・価値観の人たちと効果的にコミュニケーションを取るためには結局のところ汎用性の高いコミュニケーション手段が用いられ、そのような汎用性があるコミュニケーション手段は現在のところは「英語、ロジック、数字」だと思っている。そしてダイバーシティが進むとこれまでの「阿吽の呼吸」は通じなくなり、変わって英語、ロジック、数字を元にしたコミュニケーションにならざるを得ないだろう。もちろんこれまでだって日本企業には英語はともかく、ロジックと数字を用いたコミュニケーションはされてきただろう。しかしそれでもいくらかの年数を経営コンサルティングの現場で働いた素朴な印象としては、多くの日本企業は(類似規模・業界の)外国企業に比べて、企業における公式なコミュニケーションにおけるロジックと数字へのこだわりは薄いように見える。公式なコミュニケーション、というのはなんらかの会議や資料におけるコミュニケーションという意味であり、個別の経営者や社員のコミュニケーションのことではない。(もっとも公式なコミュニケーションでロジックと数字が求められば必然的にその会社の経営者や社員の個別のコミュニケーションもまたロジックと数字には強くなるだろう。)

 

余談ではあるが元産業再生機構COOで現在は経営共創基盤のCEOを務める冨山和彦氏も多くの著書にて現在の日本企業の多くは「ゲマインシャフト(共同体)」的であるのに対して、欧米企業は「ゲゼルシャフト利益集団)」的であると述べている。これも「ロジックと数字以外の何か」がコミュニケーションに用いられてきたことの理由の主因だと個人的には考えている。

 

このようなトレンドを考えると個人もまた英語、ロジック、数字には強くなっておく必要があるだろう。